人材創発支援ケース

労働環境に課題を抱える企業が人材創発プログラムを活用して定着率向上に成功

待遇面で優遇されずらい実情がある国内アパレル系会社の組織体制において、プロフェッショナルメンター並びに法人メンターによる調査・分析、社員への自律型教育を実行することで、定着率向上を実現させました。

待遇面に自信がない企業が、社員のモチベーションと生産性を保ちながら、定着度を向上させるにはどうすればよいか。

プロジェクト背景

国内有数のアパレル系会社は、若手社員の離職によるコスト削減のために、あらゆる施策、解決策を講じていました。この企業は以前より離職率に悩まされ、様々な施策に大金を投じて試行錯誤していました。

取り組み内容

プロジェクトチームは、まず、定着を阻害している要因、離職に関わる費用対効果、採用・研修チームの動き、企業ビジョンを十分に把握するため、若手人材を中心とする社内に対し一連のデプスインタビューを行いました。さらに、新卒から新卒入社3年目までの若手人材から得た大量のデータを活用して、クライアント企業が運用している社内施策を分析し、今回のプロジェクトの目的である若手人材の定着度向上を主とした組織改革に必要な行動計画を策定しました。その後、離職が止まらない若手層に対し、自律型（外的要因に左右されず、自己実現を果たしていく人材）思考の定着を図るため、メンターワークアウトに着手しました。

今いる若手人材だけではなく、次世代人材の活躍を見据えた組織体制を創造するために必要なポイントを正確に把握した結果、諸制度の多くが形骸化しており、現場の社員の疲弊に繋がっていることを示しているというのがチームの主張でした。

プロジェクト成果

クライアント企業は、プロジェクトチームの提案に沿って行動計画を実行に移し、短期間で、若手人材からのフィードバック評価をクリアしました。また、メンターワークアウトの対象となった入社3年目社員の定着率は、例年と比べ10%の削減に成功しました。さらにクライアント企業は、若手人材の自律型思考の定着を評価し、彼らに新規事業や採用を中心として実施させる次世代成長支援の取り組みを成長基盤に位置付けています。